動画編集をしてみたいけど
持ってるパソコンで編集できるのか気になりますよね。
動画編集で鍵を握るのは「パソコンのスペック」です。
とはいえ、パソコンのスペックには専門用語が多くて
どれを選べばいいのかわかりづらいですよね。
そこで今回の記事では
動画編集におすすめのパソコンやスペックについて詳しく解説します。
動画編集のために
パソコンを変えるか悩んでいる人の
参考になれば幸いです。
動画編集をおすすめするパソコンのスペック
動画編集をおすすめするパソコンのスペックは、
・CPUがCore i5以上
・メモリが8GB以上
・グラフィックスボードを搭載
・ストレージの確認(SSDを推奨)
・解像度がフルHD以上
です。それぞれ詳しく解説します。
CPUがCore i5以上
CPUとは、パソコンの処理性能を決める部分です。
数値が高いほど高性能といえますし、快適に動画の編集ができます。
CPUには、以下の種類があります。
・Atom:動画編集に向かない
・Celeron:動画編集に向かない
・Pentium:動画編集に向かない
・Core i3:編集の途中に画面がカクカクする
・Core i5:最低限の動画編集が可能
・Core i7:本格的な動画編集が可能
・Core i9:高度な動画編集が可能
つまり、動画編集をするのであればパソコンのCPUはCore i5以上がおすすめです。
メモリが8GB以上
メモリとは、パソコンが作業する領域を決める部分です。処理したデータを一時的に保管するなどの役割があります。
数値が高いほど作業する領域が広くなるので、たくさんのデータを保管することが可能です。
動画のデータはとても容量が大きいので、数値が低いと処理できずに遅くなる可能性があります。
そのため、8GBもしくは16GB以上のメモリを搭載したパソコンであれば、画面がカクカクせずスムーズに作業を進められますよ。
グラフィックスボード(GPU)を搭載
グラフィックスボードとは、パソコンのグラフィック処理をする部分です。データの処理はメモリを使用しますが、画面に映像を出力する際に使われる部分です。
グラフィックスボードを搭載するとメモリにかかる負荷を軽くなるので、作業を快適に進めることができます。
ストレージの確認(SSDを推奨)
ストレージとは、データを保管する部分です。メモリは、一時的にデータを保管しますが、ストレージは長期間データを保管します。
ストレージには、HDDとSSDの2種類が主流です。
・HDD(ハードディスクドライブ):価格が安いが、SSDと比べると処理速度が遅い
・SSD(ソリッドステートドライブ):処理速度が早く衝撃に強いが、価格が高い
動画編集をするのであればSSDを搭載したパソコンをおすすめします。
解像度がフルHD以上
解像度とは、画面への出力する粗さです。数値が大きいほどきれいに表示します。
現在は「フルHD(1920×1080)」が主流で、一般的な動画編集も十分できますよ。
動画編集におすすめのノートパソコン
動画編集におすすめのノートパソコンは、
・アップル MacBook Pro
・レノボ Ideapad
です。それぞれ紹介しますね。
アップル MacBook Pro
プロのクリエイターや人気YouTuberも利用する人気のノートパソコンです。
OSはmacが搭載されているので、Windowsとは操作方法が多少違います。
とはいえ、簡単な動画から本格的な動画まで幅広く対応できるは魅力ですね。
レノボ Ideapad
コスパの高いWindowsノートパソコン。
単純な作業で済む軽い動画を編集するのに向いています。
動画編集におすすめのデスクトップパソコン
動画編集におすすめのデスクトップパソコンは
・マウスコンピューター DAIVシリーズ
・HP Pavilion
です。それぞれ紹介します。
マウスコンピューター DAIVシリーズ
デザイン性はもちろん、スペックが高いのが特徴です。
HP Pavilion
動画編集をするのには十分なスペックを搭載したパソコンです。コストを抑えつつ動画編集をしたい方におすすめです。
数本だけ動画編集するなら外注化がおすすめ
今回の記事では、動画編集におすすめのパソコンについて紹介しました。
動画編集をするなら、パソコンのスペックは
・CPUがCore i5以上
・メモリが16GB以上
・グラフィックスボードを搭載
・ストレージの確認(SSDを推奨)
・解像度がフルHD以上
をおすすめします。
とはいえ、数本の動画を編集するだけなら外注化がおすすめです。
数本の動画を編集するためにパソコンや編集ソフトを買うのは、コストがかかります。
さらに、編集方法を勉強するのに時間が必要です。
1〜3本の動画であれば、外注した方が費用が抑えられますし時間はかかりません。
コスパよく動画を作ることができるので、まずは専門家に外注することを検討しましょう。